ゼロエネルギー住宅への取り組み

株式会社もりぞうHOME > ゼロエネルギー住宅への取り組み

ゼロエネルギー住宅への取り組みゼロエネルギー住宅への取り組み

もりぞうでは、住宅のゼロエネルギー化に向けて様々な検討を続けています。最新設備の導入を考えていくうえで、まず、省エネ設備やゼロエネルギー化のための設備の効果が十分に活かされる性能の家という家の本質を第一に考え、設備のコストバランスも検討しながらご提案してまいります。

太陽光発電システム太陽光発電システム

今や、無関心ではいられなくなりつつあるエネルギー問題。暮らしに必要なエネルギーを出来る限り節約する「省エネ」だけではなく、使用するエネルギーを作り出していく「創エネ」「育エネ」という考え方が主流になります。
もりぞうでは、ご要望の多い「太陽光発電システム」も商品ラインナップ。断熱気密性能の高い家に搭載することで、暮らし始めから光熱費を大幅にダウン。 地球環境保全にも大きく貢献。さらに余った電気は電力会社が買い取って収入に。万一の時でも非常用電源として使用できるなど様々なメリットがあります。

太陽光発電

Image Photo

停電時に使用できる自立運転機能

万一、地震などで停電した場合にも、太陽光さえあれば日射量に応じて発電した電力を非常用電源として使用できます。例えば、TV・ラジオで情報を得たり、携帯電話への充電などが可能となります。

設計段階から考慮するため
外観デザインを損ないません

将来の自立運転機能を見越しました

将来の自立運転機能

将来の暮らしを考え、4kw以上の搭載を推奨しております。家庭用リチウムイオン電池(10kwH程度)を保有したり、将来的に電気自動車をマイカーとする場合にも、充分に機能を発揮できる規模です。
また、高い売電価格が維持できる期間での設置を行えば、早めに太陽光発電システムの設置費用分と同等程度の収入が見通しやすくなります。
ゼロ・エネルギー化に対する考え方としては、住宅で消費するエネルギーに相当する太陽光発電用量を装備することが求められます。

補助金情報について補助金情報について

ここで補助金制度について一部ご紹介いたします。
(なお、補助金制度、買取制度につきましては、各種条件等がございますのでご注意が必要です。)

太陽光発電システムの設置に対する補助金

地方自治体の補助金制度
都道府県や市町村区が普及のための補助金制度を設けているところがあります。自治体によってさまざまなケースがあります。

Image Photo

再生可能エネルギーの固定価格買取制度

平成24年7月1日からスタートした固定価格買取制度
再生可能エネルギーで発電された電気を電力会社が一定期間、一定の価格=「固定価格」で買取ることが約束された制度です。平成29年4月1日より新制度へ改定されています。なお、平成29年度設置の調達価格は以下の通りです。

【平成29年度の価格表(調整価格1kWh当たり)】
住宅用太陽光 10kW未満
余剰買取 ダブル発電・余剰買取

出力制御対応機器
設置義務なし

出力制御対応機器
設置義務あり※

出力制御対応機器
設置義務なし

出力制御対応機器
設置義務あり※

調達価格 28円 30円 25円 27円

(経済産業省 資源エネルギー庁HPより)

※詳しくは、資源エネルギー庁HP なっとく再生可能エネルギー のページをご参照ください。

ZEHの取り組みZEHの取り組み

参考

もりぞうでは、国の行う『ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業』にも取り組み、その結果平成25年度の応募の要件を満たした「プラスワン・システム」として認められた設備もご用意しています。また、平成28年度の同制度に対しても「ビルダー登録」を行い、2020年度までに「ZEH仕様住宅」達成率50%を目指します。

ゼロエネルギーで、暮らそう。

【ZEH供給実績及び普及目標】
2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
実績 目標 目標 目標 目標
ZEH、Nearly ZEHの合計 10% 20% 25% 35% 50%

2017年4月現在

関連コンテンツ関連コンテンツ

もりぞうの「スマートハウス」「ゼロエネルギー住宅(ZEH)」については、こちらをご覧ください。

関連コンテンツ

Page TopPage Top